「テセウスの船」とアイデンティティ
今日は、TBS系「日曜劇場」「テセウスの船」を観て考えたことを共有したいと思います。
評判も良く、観られた方も多いと思います。平均視聴率は13.4％、最終は19.6％と好評でした。
参考情報
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%86%E3%82%BB%E3%82%A6%E3%82%B9%E3%81%AE%E8%88%B9
上記参考情報や実際の番組を観て私が考えたことは以下の２点です。
①普段何気なく用いている「同じ」という意味
②意思決定すべき時間
先ずは、前提となる「テセウスの船」という用語につて簡単に紹介します。「テセウスの船」とは、テセウスのパラドックスともいわれています。ある物体の全ての部品が置き換えられたら同じものと言えるのかという、アイデンティティ（自己同一性）に関する命題です。同様の例として ヘラクレスの川やおじいさんの古い斧なども有名です。
①普段何気なく用いている「同じ」という意味について、
私たちは、普段何気なく「いつも同じ電車で出勤しています」や「いつものをください」と言うことがありますが、この「いつも」は「同じ」ことでしょうか？
「いつも同じ電車で出勤しています」と言っても、発車時間が同じことを意味する場合が多く、同じ車輌でしょうか、運転手や乗客、乗車している場所は同じでしょうか。また、「いつものをください」と言っても、材料や作る人、使用する器具は同じでしょうか。
「貴方の考え方と同じです」という言い方も良く聞きますが、「総論賛成各論反対」となることも多いのが現実です。同じとは個人が主観的に感じ、認識、判断されるものであり、無意識や社会的環境から大きな影響も受けると考えます。つまり、我々の認識は、３つの領域「①意識の領域（五感的な感性として認識される領域、個人の志向や関心、個人的な知見など）」、「②無意識（暗黙知）の領域（過去の経験の蓄積、トラウマ 意識的に活用できない領域）」、「③社会的文脈（社会的な要因としての普遍的な真理、自然科学の法則、社会制度など）」に左右され、他者と同じ認識を得ることは難しいのではないかと思います。形而上学的な考えかもしれませんが、客観的な事実として社会を捉えても人間が主観的に受ける感覚は様々です。現代社会で求められている多様性やダイバーシティーという考え方は、多元社会や構造主義など目に見えない社会や制度、思考なども含めてお互いを認め合い、共生することを目指す社会観だと思います。
②意思決定すべき時間について、
「テセウスの船」は、主人公が過去に戻り、未来を変えるという現実離れした内容です。人生は過去の意思決定の積み重ねです。過去に最適な意思決定ができない後悔は誰にでもあると思います。出来れば過去のあの出来事に戻ってやり直したいと思うこともあるでしょう。その時にしかできない意思決定を将来に遅らせることはできないのでしょうか。ビジネスの世界には、その手法があります。通常、新規のプロジェクトを評価する場合、正味現在価値法（NPV）として将来の価値を現在価値に変換して最適なプロジェクトを選択します。その意思決定を将来に遅らせる方法として、ディシジョン・ツリーを活用したリアルオプションという手法があります。後日ある状況が明らかになった時点で改めて柔軟に意思決定をすることで最適な未来を選択する手法です。ここで注意すべきは、判断の先送りではなく、決定すべき事項と状況により将来決定できる事項を明確に分けることです。
※今やすべきことは今やる！ … いまやらないと明日では間に合わない。
※明日やれることは今やらない！ … 明日できることは明日の状況で判断すべき。
現代社会でも意思決定を遅らせたり、別の方法を提案したりしているビジネスがあります。誰しも失敗したくない結婚（法律婚）については、事実婚（海外では社会的に認められている国もあります）、内縁や同棲（国内では社会的制約も多く批判的です）です。就職については、インターンシップ、アルバイトを通じてミスマッチを防止できます。具体的なビジネスモデルとしては、購入前にお試し期間や初回割引の設定、製品やサービスを購入するという視点ではなく、期間などを定めて使用するというサブスクリプションというモデルなどです。
捉え難い個人の主観や社会的な価値観の変遷を捉えることは、ソーシャルビジネスの領域にも不可欠な要素となるでしょうか。経済市場だけでは語れないソーシャルビジネスであればこそ、社会的文脈を考慮したミッション、ビジョンが求められます。
「ソーシャルビジネス」検索ニュース Vol.6
「ソーシャルビジネス」を検索して話題を提供します。
本日は、8位の政府広報オンラインの暮らしに役立つ情報から「ソーシャルビジネスを支援 社会的課題の解決にビジネスの手法で取り組む方を後押し（2017年9月28日）」を紹介します。
https://www.gov-online.go.jp/useful/article/201410/3.html
ソーシャルビジネスについての説明（経済産業省のソーシャルビジネス研究会報告書を引用）の他、日本公庫の「ソーシャルビジネス支援資金」の紹介や融資事例の紹介が掲載されています。事例冊子のダウンロードや関連サイトを掲載されており、少し時間が経っていますが、これからソーシャルビジネスを立ち上げる際の参考になります。ホームページコンテンツとして紹介されている、日本政策金融公庫の「ソーシャルビジネスの経営講座～10分で学ぶソーシャルビジネス経営のポイント～」では、事業計画の策定、人材の確保・育成、広報・PR活動の推進などを短時間で学ぶことができます。資金確保、人材育成、啓発活動は、ソーシャルビジネスを推進するために重要な要素であり課題とされている項目です。基礎定式として学ぶとともに、新しい情報があれば自身のビジネスの参考に取り入れ、ソーシャルビジネスの推進に努めたいと思います。
検索日時：2020年4月4日（土）8時40分
検索サイト：Google
検索ワード：ソーシャルビジネス
該当件数：約91,100,000件（↓）
検索順位：8位
タイトル：「ソーシャルビジネス」を支援 社会的課題の解決にビジネスの手法…
「ソーシャルビジネス」検索ニュース Vol.5
「ソーシャルビジネス」を検索して話題を提供します。
本日は、3位のコトバンクの「ソーシャルビジネスとは - コトバンク」を紹介します。
ソーシャルビジネスという用語について、デジタル大辞泉、朝日新聞掲載「キーワード」、日本大百科全書（ニッポニカ）の解説を紹介しています。
デジタル大辞泉、朝日新聞掲載「キーワード」は、環境や貧困、高齢者や障害者の支援などを目的とした社会的企業であることを簡単に紹介しています。日本大百科全書（ニッポニカ）は、バングラデシュにおけるユヌスの活動、米国のRoom to Readや英国のThe Big Issue、イタリアの社会協同組合の活動など幅広い情報が記載されています。社会課題は、時代の流れの中で変わっていきますので、ソーシャルビジネスの活動範囲は広がり、定義の変遷もあると思います。ソーシャルビジネスを志向する我々は、社会的な視点を持ち多角的に社会情勢を観察することが求められます。
検索日時：2020年4月3日（金）22時10分
検索サイト：Google
検索ワード：ソーシャルビジネス
該当件数：約97,200,000件（↑）
検索順位：3位
タイトル： ソーシャルビジネスとは - コトバンク
「ソーシャルビジネス」検索ニュース Vol.4
「ソーシャルビジネス」を検索して話題を提供します。
本日は、4位の「DRIVE ツクルゼ、ミライ！行動系ウェブマガジン[DRIVE]の記事」（2019.06.17）を紹介します。
https://drive.media/posts/24210
ソーシャルビジネスで特に関心が高い事業性についてのお話です。本記事では、ソーシャルビジネスで如何に稼ぐかということを、認定NPO法人ReBitの事例として紹介しています。ReBitは“LGBTを含めた全ての子どもが、ありのままの自分でオトナになれる社会”を目指す認定NPO法人です。起業のきっかけは、2014年のNEC社会起業塾生です。
NEC社会起業塾 https://kigyojuku.etic.or.jp/about-us/nec/
主な事業は、教育事業、キャリア事業、若手リーダー育成事業です。主な収益源は、キャリア事業での企業向け研修やコンサルティングです。その他、スポンサー料や教育事業の出張授業料や教材の売り上げ、助成金、寄付金などです。2018年からは、LGBTだけに留まらず、ガン患者とLGBT、介護とLGBTなど複数の社会課題を掛け合わせた研修などを行っています。基本的には、収益性のあるキャリア事業の収益を収益性が低い若手リーダー育成事業や教育事業での啓発や教材の無償提供などに充てている状況で、収入確保とミッション性のバランスについて両立できるポイントをいつも探している状況とのことです。
ソーシャルビジネスのミッションをダイレクトに収益に結び付けることが困難な現状を表しています。目指すべきは、事業性と社会性の両立ですが、ソーシャルビジネスが掲げるミッション全てが事業性を確保することは不可能でしょうか。そもそも社会事業として存在している領域は、経済市場への導入ができなかったのが過去の歴史的事実です。我々が目指すべきは、外部経済として存続している社会事業の領域を制度化することで行政が関与するか、現代の叡智であるソーシャルビジネスとして経済市場へ引き込むか、社会事業の領域として倫理や道徳、善意により管理するコモンズという考え方です。それぞれ一長一短あり、どれが正解ということは言えないと思います。ここで私がお伝えしたいことは、ソーシャルビジネスに限らず解決すべき社会問題に対処する際には単一の視点から断定的に評価するのではなく、多元社会として重層的な社会を複眼的に捉え、解決策は全てのステークホルダーによる討議により決定すべきであると認識することが大切です。井の中の蛙やゆでガエルにならないよう自戒したいです。
検索日時：2020年4月1日（水）20時30分
検索サイト：Google
検索ワード：ソーシャルビジネス
該当件数：約83,800,000件（↓）
検索順位：4位
タイトル：ソーシャルビジネスの「稼ぎ方」って? ーありのままの自分でオトナになれる社会を目指す"ReBit"の事例からー
「ソーシャルビジネス」検索ニュース Vol.3
「ソーシャルビジネス」を検索して話題を提供します。
本日は、1位のボーダレス・ジャパンのHP内のニュース＆ブログの記事（2016.12.22）を紹介します。
https://www.borderless-japan.com/members/social_business/15614/
「起業して社会問題を解決する！ソーシャルビジネスとは？」として、ソーシャルビジネスの定義から特徴、一般のビジネスやNPO、ボランティアなどとの違い、国内外の動向などソーシャルビジネスを理解するための基本的な情報が盛り込まれています。ボーダレス・ジャパンは、ボーダレスアカデミーという社会起業家育成のプログラムを提供しています。低額で短期間に社会起業家を育成し、起業に向けた支援も行ってくれますので、社会起業家を目指しているが方法が分からない、資金不足などの問題を抱えてる人にはコンタクトしてみるのもチャンスが開けるかもしれません。
検索日時：2020年3月31日（火）21時10分
検索サイト：Google
検索ワード：ソーシャルビジネス
該当件数：約95,100,000件（↑）
検索順位：1位
タイトル：起業して社会問題を解決する！ソーシャルビジネスとは？
ステークホルダー資本主義の未来
NHK BS1にて「グローバル・アジェンダ 資本主義は自ら格差を正せるのか？」（2020年3月27日（金）17時～）を視聴しました。自由主義社会の下でグローバル化やIT化を背景に急成長した資本主義社会の暴走が危惧されています。そんな現代社会への警鐘として、ドラッカーはポスト資本主義社会を示しました。企業や株主が過剰な利益に執着する株主資本主義は強欲資本主義として、知識人から多くの批判を浴びました。資本主義がもたらした負の遺産である格差や環境破壊などのインパクトを是正すべく、企業の社会的責任をどの様に果たしていくべきか考えさせられる番組でした。解決策の提示ではなく、大きな政府や小さな政府から生ずる社会的インパクト、国家資本主義の是非、ステークホルダー資本主義の可能性など、我々が倫理的に如何に行動すべきかを考えさせられました。進歩的資本主義としてステークホルダー資本主義が、世の中に認められるのか、消えていくのか…
長期的利益の確保、広範囲なステークホルダーとの共創、社会貢献という志向は、過去にも多くの研究者が提示してきましたが、現実はしていません。社会的価値との共創を目指して、ISO26000、CSR、CSV、公益資本主義、国連グローバルコンパクト、MDGs、SDGs、ESG投資など多くの知見が集積しているが、その成果はどうなるのか、我々の行動にかかっている。
「ソーシャルビジネス」検索ニュース Vol.2
「ソーシャルビジネス」を検索して話題を提供します。
本日は、６位の「Beyond編集部 公開日2018年9月14日」を紹介します。
https://boxil.jp/beyond/a5183/
ソーシャルビジネスについて、定義、現状、課題、事例などが、わかりやすくまとめられています。定義については、経済産業省のものが引用されています。
現状については、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが平成27年に発表した
「我が国における社会的企業の活動規模に関する調査 」が掲載されています。
https://www.npo-homepage.go.jp/uploads/kigyou-chousa-houkoku.pdf
本調査では、社会的企業について7つの要件を示し、社会的企業とその他の企業を区別しています。しかしながら、現代の社会情勢を踏まえると若干疑問を感じました。すべての組織に社会的責任が求められている現状を考えると、社会的企業を定義し市場を特定するする意味はあまりないかもしれません。
現状については、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが平成27年に発表した
「我が国における社会的企業の活動規模に関する調査 」が掲載されています。
https://www.npo-homepage.go.jp/uploads/kigyou-chousa-houkoku.pdf
本調査では、社会的企業について7つの要件を示し、社会的企業とその他の企業を区別しています。しかしながら、現代の社会情勢を踏まえると若干疑問を感じました。すべての組織に社会的責任が求められている現状を考えると、社会的企業を定義し市場を特定するする意味はあまりないかもしれません。
取り組み事例として、日本政策金融公庫総合研究所が平成26年に発表した資料が紹介されています。
「社会的問題と事業との関わりに関するアンケート」結果
https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/sme_findings141118.pdf
少し前の記事ですが、ソーシャルビジネス研究時の先行研究の参考になります。
「社会的問題と事業との関わりに関するアンケート」結果
https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/sme_findings141118.pdf
少し前の記事ですが、ソーシャルビジネス研究時の先行研究の参考になります。
検索日時：2020年3月30日（月）18時40分
検索サイト：Google
検索ワード：ソーシャルビジネス
該当件数：約85,700,000件（↑）
検索順位：6位
タイトル：ソーシャルビジネスとは？定義・一般企業との違い・課題・事例を徹底解説
